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新浪剛史の名言111件

私はよく『経営はサイエンスだが、アートでもある』と言っています。ロジカルな思考は当然重要なのですが、最終的な判断を決めるのは知見に基づく直感なのです
『性悪説』を前提にした従来の労働集約型産業のマネジメントでは、人の心は動かない。『私はこう考える』と、社員の誤解を恐れず問題の本質を明らかにし、わかりやすく説明する。自ら胸襟を開かないことには道は拓かない
水曜日は、自分一人で考える自由時間をとり、会社の先々のことを考えることをとにかく最優先する、そう決めました
全面戦争を挑もうというのではなく「どこで、どう戦うか」ということを突き詰めて考える。決まったらそこに資源を集中投下し、その「局地戦」では必ず勝つ
今あるルールに捕らわれすぎていませんか? 企業のルールを作っていくのは、社員であるあなたです
トレーニングは大変きついのですが、終えた後はとても爽快です。汗をかいて、シャワーを浴びれば、ストレスも発散します。なにより体を動かしたあとは、物事に対して前向きになり、仕事の生産性も上がるように感じます
密接なコミュニケーションをとるには、気力と体力が欠かせません。ジムでパワーリフティングをするとき、最後のひと踏ん張りでは大きな声が出ます。仕事で大声を出す機会はありませんが、トレーニングで鍛えていれば、普段も元気で張りのある声が出せる。加盟店の皆さんと触れ合える時間は限られていますが、そのときに張りのある声を出すことで、現場の活気を盛り上げたいと思うのです
企業経営とは、決断の連続です。とくに小売りはスピードが非常に速い。経営者は、重要な意思決定を次々と迫られることになります。それも24時間365日。休んでいる暇はありません。だから、健康管理は非常に重要ですし、常に心身がフレッシュでなければいけません
ビジネスとは結局のところ、論理よりも主観の勝負です
相手や周囲を説得するには言葉に力が必要です。言葉にパッションが感じられるかどうか。だからこそ、健康管理が重要になるのです。寝不足や2日酔いはビジネスの大敵です
元気が大切なのは、日本の景気も同じでしょう。もっとパワーを漲らせなければいけません。消費環境は依然として厳しい。しかし何かパッと明るいニュースがあれば劇的に変化するはずです
五輪誘致には、「いまさらまた日本で五輪か」とか「もう発展途上国ではないのだから、五輪があっても経済効果は薄い」といった声も聞きました。しかし、違うのです。ポイントは2つ。1つには若い世代のため、2つめにはソフトの遺産を残すためです
いまの若年世代は、ほかの世代に比べて社会的貢献への意識が特徴的に強いのではないでしょうか。東日本大震災では、ローソンとしてもさまざまな復興支援に携わりましたが、その際、若い人を中心としたボランティア活動に触れ、大変な刺激を受けました
オリンピックでは世界各国から選手や観客が訪れるため、各国の言葉を操れる人材が必要です。交通機関の案内表示も多言語対応を図ることになる。その結果、海外観光客を迎える意識と態勢が整うはずです。そうした「ソフト遺産」は、日本が「観光立国」として生きていく道を拓くことになる。どこに行っても清潔。料理は世界一。人々は親切で、おもてなしの心がある...。そうした利点をさらに磨き上げ、「ジャパン・ブランド」を復活させるわけです
忙しくて疲れていても、運動をして汗を流すと、その前とは気分がガラリと変わります。日本も、心理状況を変えることが必要なのです。トレーニングは、始めるには覚悟が要る。最初は辛い。でも終わったら気持ちがいい。大変なことをやり遂げないと、好転も起こりません
意思決定は真剣勝負。明晰な頭脳と溌剌とした体調でなければ、取り組めません。2日酔いでは、真剣勝負の仕事はできないでしょう
ビジネスの現場では、論理的には甲乙をつけられない複数の選択肢から、1つの選択を迫られることがよくあります。お互いの選択肢が異なるときには、主観がぶつかり合うことになる。その際、最終的に「この人の言うとおりだな」と納得したり、「この人についていこう」と思ったりするのは、その人の持っている「エモーション(感情)」や「パッション(情熱)」によります
いま高齢世代は比較的元気です。それは政治を動かすのも、経済的利益を享受するのも高齢世代だからです。一方で、若年世代の元気が失われているように感じます。それは日本の将来への道筋が示されていないからでしょう
「世の中の役に立ちたい」という気持ちの若者が、日本にはたくさんいます。優しさや助け合いの精神を持ちながら、それを生かす場がないと感じている若者がいるのです
日本には、魅力的な成長戦略が必要です。戦略を練る時間はあります。これはTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)についての議論にも共通すると思います。当初から「参加拒否」では、世界から取り残されるだけです。まずは議論のテーブルに着き、そこから対処法を探る
インフレに向かいつつある日本経済の中、全てがインフレになるという意識に変える必要がある。この15年間で世界が変わってきたなかで、日本だけが内向きになり、遅れてしまった。企業経営者にとっては、何もやらない方が良いという考え方から、何かをやらなければならないという考え方へ、変える時期に入ってきている
現在6%~7%のROE(株主資本利益率=企業の収益性を測る指標)を高めていく必要がある。今のROEの水準では欧米と比べて低すぎる。もっと世界のなかで強い企業を作ることが大切だ
GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の存在意義は大きいので、ぜひ、モノ言う株主の代表格になってもらいたい。スチュワードシップコード(中・長期投資家と企業との対話)を積極的に導入し、企業の持続的な成長につながれば良い
サントリーは、日本の文化、日本の水にこだわっており、アイデンティティーをしっかりと持っている日本の企業だ。無国籍企業ではない
日本の持つ良さ、日本企業の良さ、日本製品の良さを、海外の人たちに受け入れてもらえるよう努力したい。今は政府の産業競争力会議の仕事もしているが、政治とビジネスは別物だと強く感じる。語弊があるかもしれないが、政治は票を集め、ビジネスは銭を集める。もっと政治の世界にリアルビジネス出身者がいるべきだと感じる。だからこそ、ビジネスと政治をつなぐ会議の場を作っていくべきだ
変化を恐れるだけでは、成長は生まれません。成長は変化のなかにある。TPPについて言えば、具体的な影響が出るまでには10年程度の猶予があるはずです。それを見越したうえで、戦略を練るのです
デフレというのは、失敗を恐れ何もしない人や企業が得をする環境を作ってきた。つまりコストカットする人が出世してきた。そのなかで同質性を好むようになり、社外取締役を始め、流動性のある人事が避けられてきた。欧米の企業などはトップの異動も激しくなる一方、日本人のマインドはこの15年間で弱くなり、企業経営者のレベルも落ちてしまった
もっと、日本の農産物や加工食品を輸出しやすい状況を作るべきだ。鰻や焼き鳥のたれなど、秘伝とされている加工食品は成分表示が明確でないために世界標準の安全基準を満たしていない。輸出するためには、工場管理を始め、世界が認める安全基準が証明されなければならず、その証明を取得するためには1億円、2億円と費用がかかる。海外輸出の体制を考えて、公的な支援が必要だ
語弊があるかもしれないが、政治は票を集め、ビジネスは銭を集める。もっと政治の世界にリアルビジネス出身者がいるべきだと感じる。だからこそ、ビジネスと政治をつなぐ会議の場を作っていくべきだ
本来、イノベーションを起こすためには、もっと社外の人材を入れるべきであり、いろいろな血を入れ、本当の意味でのダイバーシティ経営をするべきだ
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