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夏野剛の名言73件

仕事の速い人は、あらゆる事柄を5分で判断し、結論を下します。一方で、5分で判断できることに5日もかけてしまうのが、仕事が遅い人です。5分間集中して考えれば、結論を下せないものはないというのが私の持論です。もし5分で決められないなら、それは判断材料が足りないときです。十分な情報を集めて、判断材料がそろったなら、5分で即決する。これが仕事を速く進めるためには一番重要です。
AかBかで悩んでも、どちらが成功するかは、実際にやってみないとわからないことがあります。同時に両方は選べないので、どちらかに決めるしかありません。そこで早く決断して動けば、動いたことによって新たな状況がみえてくるので、たとえ判断が間違っていた場合でも、軌道修正ややり直しが可能です。
決めるのに時間をかけると、そのあいだは仕事が進まないどころか、もし決断が誤っていた場合に、修正する時間がなくなってしまいます。最初は間違ってもいいから、早めに決断して動くことが肝心。早く決めることで失うものはありませんが、決断が遅れることで時間を失うことになります。
日本のビジネスマンの多くは、情報を精査し、議論を尽くせば結論を導き出せると思っているのですが、いまの時代は、情報を精査し、議論を尽くせば結論は出なくなります。なぜなら、多様性と不確実性の時代だからです。もはや安くて良いものを作れば売れる時代ではなく、市場変化が激しく多様化も進むなかで、商品やサービスに込められた思想や哲学、メッセージが価値を持つようになっています。皆で議論を尽くせば尽くすほど、意見のつぶし合いになり、余計にいいものは生まれなくなります。
現場が議論を尽くしても結論の出ないことほど、経営者の価値観に基づいて5分で決めることが重要です。
5分考えて答えが出ないなら、どちらを選んでも結果は同じでしょう。それ以上は迷う時間がもったいない。鉛筆を転がせばいいのです。さっさと決めて、動き出し、状況を見ながら軌道修正していくのが賢明です。
仕事が速い人は、いまこの場でできることはこの場でやってしまいます。たとえば、次の会議までに15分の空き時間があるなら、メールの返信や顧客訪問のアポ入れなど、いまやるべきことにすぐに取りかかります。たとえ15分でも無駄にしません。
仕事が遅い人は、「15分では仕事が中途半端になるからやめよう」と言ってダラダラ過ごしてしまう傾向があります。15分では仕事が中途半端になるといいますが、仕事はそもそも短時間では終わらないものなので、途中で終わってもいいのです。15分でもいいから先に進めることが大事です。
チームで作業を分担する場合でも、自分の担当作業はさっさと仕上げて、自分の手から放すのがいいでしょう。他のメンバーから先にアウトプットをシェアされてしまうと、その結果次第では自分の担当作業にも影響が出て、予定が狂ってしまうことにもなりかねません。
仕事は生ものなので、オーダーを受けたら早めに片づけることが重要です。そうすることでトラブルや二度手間が減り、仕事を速く進めることができます。
仕事が速い人の最大の条件は、時間を無駄にしないことです。時間を無駄にしないために、5分で即決し、いまやるべきことを後回しにしない。この2つの癖をつければ、誰でも「仕事が速い人」に変わることができるでしょう。
社員が社内にいないことや、新しいITツールを使ってのコミュニケーションに抵抗を感じる経営層も少なくないようですが、こうした「20世紀型の労働観」を捨て去ることが、ワークスタイル変革を成功させるためには不可欠になります。
人を惹きつけるには原稿は作らないこと。原稿を作ると、無理に起承転結をつけたり、ストーリーを作ったりして、話があざとくなります。また、原稿どおりに話すことに関心が向いて、相手が自分の話に引き込まれているのかどうか、わからなくなってしまいます。
「自分の言葉で話す」とは、「自分が納得していることを話す」ということです。本来、相手に伝えたいことは、自分なりに納得しているはずです。ところが、納得せずに話をしている人が意外に多い。建て前を話したり、感謝してもいないのに感謝の言葉を並べたりしても、言葉に説得力が生まれないのは当然でしょう。
私の知人に、最近、人前で話すことが上手くなったと感じる人がいます。以前と何が違うのか考えてみると、今の彼には余裕が感じられるのです。余裕は話の印象をガラリと変えてしまう要素なのです。
年配の経営者に向けてITの重要性について話すとき、私がよく例に出すのが織田信長と鉄砲の話です。相手にとって親しみがあり、共感できる例を挙げると、理解が深まるのです。
奥さんや夫、恋人、親、兄弟など、自分に対して遠慮なく意見を言えて、仕事に無関係の相手に、仕事に関する話をしてみてください。たいていは、「何を言っているのかわからない」という反応が返ってくるはずです。そこで「どうしてわからないんだ!」と逆ギレしてしまうのは、説明能力のない人。どうすれば相手が理解できるように説明できるのか、試行錯誤してください。親しい人なら練習につき合ってくれるでしょう。
ケンカをしたわけでもないのに、友人から突然、連絡を絶たれてしまったとする。こんなときまず思うのは、「知らないうちに、何か信頼を失うようなことをしたかもしれない」ということだ。しかし何も思い当たる節がないのなら、それ以上気にしないほうがいい。馬鹿正直な人は、「何か気に障ったのならはっきり言ってくれ」と迫るかもしれないが、まず本当のことは言ってくれないだろう。
昔からの友情が何十年も続くケースは2つしかない。ひとつは自分と一緒に友人の信頼レベルも上がっていく場合。もうひとつは共通の趣味があって、社会的成功とは無縁のところでつながっている場合。そうでなければ、つきあい続けるのは難しい。
万人とうまくつきあうことなど不可能。古い関係の修復に腐心するよりは、そのエネルギーを新しい友人づくりに使ったほうがいい。地球上には70億人、日本だけでも1億2000万人の人間がいるのだから。
自分が勤めている会社が、10年後に存在しているかどうかさえわからないんだから。嫌な仕事をグッと我慢して、会社にぶら下がりながら生きていくという生き方は、いまは報われないどころかリスクでさえあります。
社長や上司を反面教師にすることが大切です。これまでは「仕事のスキルは上司から盗め」といわれてきたけれども、いまは逆。上の人間の真似をしていると、鉄砲の時代に槍で戦わなくてはいけなくなります。社長や上司がいうことは礼儀のうえでは聞いてもいいでしょうが、心のなかでは「自分は絶対にあんなふうにはならない」と自分自身に言い聞かせることが大事ですね。
突き抜けたモノをもった社員であれば、会社も簡単には異動させにくいはずです。捨て駒として使われるようなことはなくなる。会社にぶら下がって生きていこうとしたところで、明るい未来はないはず。それなら、自分の能力を活かすための場として、会社を利用してやるくらいの意識をもつことが大事です。
昔のサラリーマンは、「給料は我慢料」と割り切って我慢することが将来の安定に結びついたかもしれないけど、それは昔の話です。突き抜けたいのなら好きなことをやる。好きなことや得意なことであれば周りの人からも評価されやすいので、確率的にも食っていける可能性が高くなる。楽しみながら働くことが、一番の成功の近道なんです。
一般の人でも、ツイッターで1000人以上のフォロワーがいる人なんてざらですよね。組織に属さなくても、情報発信や情報収集ができるようになった状況を、個人がどう活かして生きていくか。すべては自分次第だと思います。
僕は自分のことを文系人間だとは思っていません。そもそも、文系と理系という分類すること自体意味のあることなのでしょうか。アメリカには文系理系という区別がありませんから、大学で数学を専攻した人が大学院で経営を学ぶといったことがごく当たり前に行われています。「自分は文系だから数字が苦手なんだ」という人も多いですが、それは思い込みや言い訳に過ぎません。逆にいえば、数字に強くなりたいならその苦手意識を払拭する必要があるでしょう。
数字を使って論理的に考えたり表現したりすることは、ビジネスマンにとって大きなメリットがあります。たとえば、「このままでは売上目標の達成が厳しい。みんなであと一息頑張ろう!」と言うより、「現在のところ売上目標の85%までしか届いていない。各メンバーがあと3件成約できれば目標達成は可能だ」と言った方が、間違いなく効果が出ます。それは数字によって全員が同じイメージを共有できるからです。
数字を多用すればいいというわけではありません。グラフや表をたくさん使っているのに、それらが肝心の主張をサポートするのにまったく役立っていないという企画書をよく見かけます。大事なのは数字の活用であって、乱用ではないのです。
決算書の読み方はそれが仕事に必要なら勉強しておくべきですが、使わないなら別に読めなくても構わないと思います。それよりも、たとえば営業職なら自分の扱っている商品の需要が全国でどれくらいあって、そのうち自分の担当エリアは何%を占めるのか、自分の会社は市場でどれくらいのシェアを持っているのか、といった自分の仕事に関するデータを頭に入れておくべきです。そういった数字を覚えておくと、商談や営業戦略を組み立てる際に必ず役に立ちます。
ビジネスマンにとっての数字は、自分に仕事を有利に進めるための武器だと思えばいいのです。そう考えれば、不要な数字に振り回されることもないですし、自分がどんな数字を知っておくべきなのかも自ずとわかってくるはずです。
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夏野 剛(なつの たけし、1965年 - )は、日本の実業家。神奈川県出身。東京都立井草高等学校、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。 元NTTドコモの執行役員・マルチメディアサービス部長で、松永真理らと共にiモードを立ち上げたメンバーの一人として知られる。 1988年に大学を卒業し東京ガスに入社。1993年に同社を退社してペンシルベニア大学経営大学院ウォートンスクールに留学、1995年に経営学修士(MBA)を取得する。同年に日本に戻り、いわゆる一般的な広告モデルとは一線を画すダイレクトマーケティングモデルによるインターネットサービスプロバイダ(ISP)支援システムとしても一時話題となったハイパーネット社(倒産)のハイパーシステム事業立ち上げに当初社外ブレーンとして参画し、後に自ら同社の副社長に就任した。
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